自動車保険の保険料の決まり方は？【事故リスクに関わる要素まとめ】

自動車保険の保険料は条件によって異なります。設定した補償プランによって高くなったり安くなったりするのは想像できますが、車種や年齢など様々な要素が絡むため、自動車保険の料金の決まり方はわかりづらいと感じている方は多いのではないでしょうか。

では、自動車保険料は実際にはどのように決定されているのでしょうか、また保険料を少しでも安く抑えるポイントはあるのでしょうか。今回は自動車保険の料金決定の仕組みについて詳しくお伝えします。

自動車保険は「リスク」によって保険料は変わる

保険はもしもの時に備えて入るものです。生命保険、火災保険、がん保険、傷害保険など、自動車保険だけに限らず様々な種類の保険商品が販売されています。どれについても共通されるのは、保険金支払いが発生するリスクが高い人は保険料が高くなるということ。生命保険の場合は持病歴などが加入の可否に関わることは多くの方が知っているはずです。同じく自動車保険も事故を起こすリスクの高い人（=保険金支払いが発生する可能性が高い人）については保険料が高くなる仕組みを設けています。

自動車保険で言えば、これまでの様々なデータから事故を起こしやすい（または多くの支払いが発生しやすい）人・車種の特徴が割り出されており、このデータをもとに保険料を算定しています。これが「リスク細分型」の保険と言われるものです。事故を起こしやすい人は保険料が高く、逆に事故を起こしにくい人は保険料が低くなる、理論上は合理的な制度と言っていいのではないでしょうか。

保険料を決める要素となっているのは何か？

車の保険料を決める要素はかなりあります。以下はすべて保険料決定に関わる要素です。

• 車種
• 車の年式
• 等級
• 免許の色
• 使用頻度
• 運転者の年齢
• 運転者の範囲
• 地域

車種

一口に車といってもファミリータイプのものからスポーツタイプのもの、はたまた高級外車まで様々な種類があります。この中で保険料が高くなりやすいものと言えば、スポーツカーや高級外車です。スポーツカーはスピードが出やすく、ひとつの事故が重大事故につながる危険性が高いです。高級外車は修理の部品が高く、車両保険の支払い額がとんでもない金額になることもよくあります。こうしたデータは「車両料率クラス」としてリスクが数値化されており、リスクの高い車ほど保険料も高くなる仕組みが作られています。盗難されやすい車も車両料率クラスを押し上げる要因のひとつです。これらは車種ごとではなく型式ごとに設定されているため、同じ車種でも保険料が変わってくるという現象も発生します。いずれにしても車種は保険料を決定する上ではかなり重要な要素です。高級外車やスポーツカーなどに乗られる方はある程度高額な保険料になってしまうことは覚悟しておきましょう。

年式

古い車はどこかしらに不具合を抱えていることも多く、事故リスクも上がります。逆に新しい車はメンテナンスも施されており、事故を起こすリスクは古い車と比べると低くなるのが一般的です。最近では「自動ブレーキシステム」を搭載した車も出てきていますから、最新車両にはそうした安全装置がついていることも保険料が安くなる要因のひとつです。

等級

ノンフリート等級も自動車保険の料金決定を語る上ではかかせないでしょう。ノンフリート等級は新規6等級からスタートし、保険を使うことがなければ毎年1つずつアップしていきます。最大で20等級まであり、割引率は63%まで上がります。しかし、事故を起こすと3、または1ダウンします（この時「事故あり係数」も適用される）。このことから、保険を使わない人ほど保険料が有利になるということがおわかりいただけたと思います。車種や年齢などは全体の統計を当てはめたデータですが、こちらはドライバー個別の状況に落とし込んだものです。若くても事故を起こさなければ毎年割引率はアップしていきますし、逆に30〜40代でも事故を起こせば割引率は減っていきます。等級制度は個人の事情に落とし込んだとても合理的な制度と言えるでしょう。

免許の色

5年間の無事故・無違反を達成した人は「ゴールド免許」が交付されます。保険会社各社はこれを評価し、ゴールド免許保有者には「ゴールド免許割引」を設定しているところがほとんどです。だいたい10%前後の割引が適用され、更新時にゴールド免許を保有していれば契約期間中は割引が適用されます。車に乗らない人もゴールド免許を保有しているケースも多いですが、保険会社にとったら事故を起こさないリスクが低いということが判断基準です。運転技術が未熟だろうが、事故を起こさなければ保険料を安くする、そんな事情を反映しているのがこのゴールド免許割引かもしれません。

使用用途

車の使用用途も保険料に影響します。例えば、車を使うのは月に2〜3回のみという人、毎日通勤で使っているという人、仕事で毎日車を運転している人では、全然事故に遭う可能性は違うのは当然のことです。これを考慮し、自動車保険では「業務」「通勤・通学」「日常・レジャー」に分けて保険料を決めています。「業務」は保険料が高くなり、「日常・レジャー」は保険料が安くなります。

年間走行距離

通販型自動車保険では走行距離によって保険料が変動する仕組みを設けているところがあります。あまり車を使わない人と、毎日使うような人で保険料が一緒なのはおかしな話ですから、合理的な制度と言えるでしょう。しかし、大手損保の保険はこの制度を設けていません。あくまで通販社の一部の取り組みであって、すべての自動車保険に導入されていないのが実情です。

運転する人の年齢

年齢により事故率が違うことはこれまでの統計データで明らかになっています。10代は全年齢を通し圧倒的に事故を起こす確率が高いですから、自動車保険料はかなり高めになります。そこから40代までは事故率も下がっていき、40代は一番保険料が安くなる世代です。しかし50代から順に事故率はまた上昇していき、70代などになるとかなり高めの事故率になってしまいます。これと一緒に保険料も上昇していくのが今の自動車保険の仕組みです。

年齢条件はこのような形で設けられます。

• 全年齢
• 21歳以上
• 26歳以上
• 35歳以上

最近は高齢者の事故がニュースになることからもわかるように、60歳以上の方の保険料は高くなる傾向にあります。また、時代の流れかこの傾向はさらに強くなっており今後も値上げが予想されています。（※2018年8月現在）

運転者の範囲

家族で車を持っている人の中には、夫婦または親子で車をシェアしている人もいらっしゃるのではないでしょうか。自動車保険は車を運転する人が増えるほど保険料は高くなります。各社とも運転者を限定することで割引する制度を設けており、ほとんどの場合は以下のように区分分けされています。

• 本人のみ
• 本人とその配偶者
• 本人とその配偶者、同居の親族
• 限定なし

地域

都道府県も保険料算定に影響を与える要素です。道路が複雑で交通量も多い都会で運転するのと、交通量の少ない田舎で運転するのではやはり事故率は違います。また、路面凍結する地域とそうでない地域では冬の事故率も違ってきます。あとは県民性というか、地域の特性によっても事故率は変わってきます。実際に荒い運転で有名な「名古屋走り」の愛知県では全国でもトップレベルで事故が多いです。こうした地域の特性や事故率も加味されながら、保険料は決められているのです。

通販型が代理店型かで保険料はかなり違う

これまで説明してきたのは保険料を左右する要素ですが、大手社の保険を選ぶか、通販社の保険を選ぶかでもだいぶ保険料は違います。

そもそも大手損保（=代理店型自動車保険）は、代理店を通して販売されるため代理店手数料が上乗せされた金額設定になっています。さらに手厚い補償を売りにしているため、人件費・設備投資費をかけしっかりとした体制維持をしています。保険料は高い分、面倒な手続き等はすべて代理店が行ってくれますし、保険を使うとなった際も比較的スムーズに支払いまで進みます。事故対応拠点数や初期対応時間が長いのも代理店型自動車保険の強みでしょう。

一方通販社（通販型自動車保険）の場合は、ネットを使って契約を行う仕組みを設けているため、代理店に支払う手数料がかかりません。またスタッフの人件費や事故対応拠点を絞ることでコストカットに舵をきった運営をおこなっています。そのぶん割安な形で保険を使えることが通販型自動車保険の強みです。事故対応拠点、初期対応時間にこそ違いはありますが、サービス自体に大きな違いはありません。加入手続きを自分で行わなければならないことも面倒に感じるかもしれませんが、ネット申し込み画面も親切に設計されているため、ネットに慣れている人であれば苦にならないはずです。

両者は長所・短所がありますが、保険料の安さで選ぶなら断然通販型自動車保険をお勧めします。

まとめ

自動車保険は様々な要素をリスク要因とみなし、リスクの低いと判断されれば安くなる仕組みです。ただし、統計上でくくられてしまうなど、自分でコントロールできない部分もあるので、大きく保険料を抑えるには通販型の自動車保険に加入するのがいいでしょう。最近では通販型自動車保険にも様々なプランが用意されており、自分にあった補償内容の保険を選ぶこともできます。見積りは無料でできるところがほとんどですので、一度見積りをとって選択肢のひとつにあげてみてはいかがでしょうか。